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Nature Climate Change誌への論文発表についてプレスリリースを発表しました(2019年9月26日)

掲載日:2019/10/03

藤森真一郎工学研究科准教授らの研究グループは、パリ協定で定めた国際的な気候変動対策目標である2℃目標を含む複数の異なる温室効果ガス排出の将来見通し、並びに異なる人口やGDPといった社会経済の将来状況の仮定の下での大規模なシミュレーションを実施し、地球温暖化によって生じる経済的な被害額の推計しました。  本研究によって、最も悲観的な将来の仮定の下では、21世紀末における地球温暖化による被害額は世界全体のGDPの3.9~8.6%に相当すると推計された一方、パリ協定の2℃目標を達成し、かつ、地域間の経済的な格差等が改善された場合には被害額は世界全体のGDPの0.4~1.2%に抑えられるという推計結果が得られました。また、特に開発途上国においては社会経済状況の改善が被害額(対GDP比)を小さく抑える効果があることもわかりました。

【京都大学ホームページ研究成果】http://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research/research_results/2019/190926_1.html

【論文】https://www.nature.com/articles/s41558-019-0578-6