藤森教授らが、地球の限界を超えないために世界の食料システムの大転換が必要―国際プロジェクトが持続可能で健康な食生活のガイドラインを提案―についてプレスリリースを発表しました。（2025年11月）

現代の⾷料システムは、世界の温室効果ガス排出量の要因の

25%以上を占めるなど、地球環境に⼤きな負荷を与えています。国⽴環境研究所、京都⼤学、⽴命館⼤学が参画する国際研究グループは、複数のシミュレーションモデルを⽤いた研究により、持続可能で健康な⾷⽣活、⾷品廃棄物の削減、⽣産性の向上を組み合わせた「⾷料システムの⼤転換」を
2050 年にかけて進めた場合の地球環境と経済に与える影響を評価しました。その結果、⾷料システムの⼤転換を進めた場合、何もしない場合と⽐べて、農業・⼟地利⽤由来の温室効果ガス排出量の増加を半減させる効果や、気候変動緩和策に起因する⾷料価格上昇の抑制効果など、地球環境と経済の両⾯の効果を得られることが明らかになりました。この結果は、世界の⾷のあり⽅を、健康のためだけでなく、地球の限界を超えないために変⾰していくことの重要性を⽰しています。提案された⾷⽣活の国際的ガイドラインは、各国の消費者、企業、政策担当者による持続可能な社会を⽬指した取り組みの科学的な基盤となることが期待されます。
 本研究の成果は、 2025 年 10 ⽉ 3 ⽇付で Elsevier 社から刊⾏された医学分野の学術誌『The Lancet』と、
2025 年 11 ⽉ 4 ⽇付で同社から刊⾏される『The Lancet Planetary Health』に掲載されました。